世界不況が起こらなければ昭和ブラックマンデー型回復へ（窪田真之）

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著者の窪田 真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「トランプ関税不況なければ、昭和ブラックマンデー型の回復へ」

令和ブラックマンデーを、三大危機と比較

　トランプ関税への恐怖で暴落した4月7日の日経平均株価は、前日比2,644円安（7.8％安）の3万1,136円となりました。1日の下落幅で過去3番目、下落率では1987年以降9番目の大きさでした。

＜日経平均の1日の下落率ランキング（1987年以降）＞

　下記グラフを作成するにあたり、危機の起点として以下の年月日を設定しました。

◆トランプ関税ショック：2025年2月19日（下落が加速する前）
◆昭和のブラックマンデー：1987年10月19日（ダウ工業株30種平均暴落の日、日経平均暴落の前日）
◆リーマンショック：2008年9月12日（リーマン破綻が決まった15日の前営業日）
◆コロナショック：2020年2月12日（欧米株式が急落する直前の日経平均高値）

＜トランプ関税ショック後の日経平均を三大危機と比較：危機起点から5カ月の動き＞

　上記グラフを参照し、三大危機から5カ月余りの日経平均の動きを比較すると、以下のことが分かります。

　昭和のブラックマンデー、コロナショックでは、半年くらいで日経平均は高値を更新しました。株価暴落によって一時危機的状況に陥ったものの、半年くらいで景気はしっかり回復していったため、株価の回復も早かったと言えます。

　一方、リーマンショックでは、半年たっても、まだ株価回復は始まっていませんでした。リーマンショックは、金融危機を伴う世界的な景気後退であったため、回復に時間がかかりました。

　株価暴落後に、経済危機が起こるか起こらないかによって、株価の動きが変わるということです。